不動産投資ビギナーの私が言うのもなんですが、サラリーマンこそ不動産投資をするべきであると、日に日に感じています。
最大の理由は、融資の通りやすさ。
自分のステータス(資産・年収含む)にレバレッジをかける不動産投資において、サラリーマン、特に上場企業勤務であれば、良い条件で融資を引き出すことができます。銀行からの安心感を直で感じることができるでしょう。
不動産投資において、上場企業に勤めている身分というのが、これほど価値のあるものなのかと感じます。日々、会社なんてくそくらえと思っている私ですが、やっぱ大きな会社に所属しているステータスってすごいんですね。
この社会的信用性を利用しない手はない！
サラリーマンこそ、融資をがんがん引き出して、日本経済に貢献すべきなんですよ。
配当金収入を記録致します。
なお、4月は配当金収入はありませんでした。
まぁ記事にしたからといって急に配当金が増えるものではないですが、こうやって毎月意識することが大事と信じて記録し続けます。
「エネルギーの使用の合理化等に関する法律の一部を改正する法律案」、いわゆる「省エネ法」の改正法案が閣議決定されており、2018年開会中の第196回国会（通常国会）に提出され、2018年6月5日に可決されたようです。
まぁ、国会を特別注視しているわけではありませんが、私も資格を所有しているエネルギー管理士に関系する法案だったので、記事にあげてみます。
今年から配当金収入を記録致します。
今年の1月～5月はこちら。1月、2月、3月、5月。なお、4月は配当金収入はありませんでした。
まぁ記事にしたからといって急に配当金が増えるものではないですが、こうやって毎月意識することが大事と信じて記録し続けます。
いよいよ、配当金の受領が多い季節がやってきました。5月・6月が配当金収入のピークです。
自分のポートフォリオの最大の欠点は、リスク分散ができていないところ。
これは2017年末の資産管理表でも判明しました。
ほとんどが日本円と国内会社の現物株式となります。ユーロとドルは少しだけ持っていますが。
どこの国に資産を分散させても、ある程度は世界経済とリンクするから、まずは情報収集し易い国内株式の保有に集中していました。がしかし、資産規模が大きくなってきたこともあり、改めてリスク分散が資産運用の王道であるという事実を踏まえて、外国株式を始めることを決めたのが今年年初。(とはいっても、資産規模を大きく増やすためには集中投資が必要であることも事実。私の資産規模感だったら、まだリスクは考えずに集中投資を選択、なんなら退場覚悟の10倍狙いで突っ込んだ方が良いのかもしれない・・・)
しかし、外国株式の最も手軽で信頼感のある米国株は、サブプライムローン以降の量的緩和を背景に、最高値を更新し続け、割高感が半端ないです。事実、米国株は、本来は高い利回りであるはずが、3%～4%がほとんどとなっている気がする。利上げを段階的に踏んでおり、そろそろバブル終焉な気もしているから、未保有の立場としては非常に手を出しにくいです。まぁ米国株バブルが仮に終焉すれば、どこの国の株式も下げるでしょうが・・・
そこで、目をつけたのがベトナム株です！
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